株式会社ゲオホールディングス

ゲオ、2017年度の中古携帯電話販売台数が120万台、前年比116%と好調
スマホ相談員が在籍している店舗がけん引
都道府県別、店舗別の販売台数ランキングも発表

2018.05.28

 株式会社ゲオホールディングス(本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役社長:遠藤結蔵)の子会社、株式会社ゲオ(本社:愛知県名古屋市中区、代表取締役社長:吉川恭史)は、このほど、全国のゲオショップおよびゲオモバイル約1,300店舗(※1)で、2017年度に販売した中古携帯電話(※2)の台数をまとめました。同時に2018年4月度の都道府県別の販売台数ランキングを発表します。

 ゲオは2009年より中古携帯の販売・買取を開始し、2014年には初のモバイル専門店を出店しました。その後、スマートフォンに関する豊富な専門知識を有するスタッフである「スマホ相談員」が常駐する店舗を「ゲオモバイル」と位置付け、単独店だけではなく、ゲオショップへの併設出店も含めて出店を拡大してきました。
 その結果、2016年には販売台数が100万台を突破し、2017年度の販売台数は約120万台、前年比116%となり、順調に販売実績を伸ばしています。(※2) 

             

             【中古携帯電話の販売台数推移】

 

 2017年度の販売台数の全体割合をみると、ゲオモバイル単独店17店舗の販売台数が全体の8.0%、ゲオショップに併設しているゲオモバイル店96店舗の販売台数は全体の16.2%でした。ゲオモバイル合計113店舗の販売台数は全体の24.2%を占めており、専門知識を持つスタッフが対面で販売する店舗の販売台数が高いことがわかりました。(※3)

 

※1:一部、セカンドストリート店舗を含む
※2:スマートフォン、フィーチャーフォン、タブレット
※3:販売台数には店舗、ECでの販売のほかに、法人向け卸売を含む

 

 2017年度の都道府県別では、第1位愛知県、2位東京都、3位北海道となり、ゲオモバイルの店舗が多い地域が上位にランクインしています。  

 

 2018年度4月単月の都道府県別でみると、第1位が愛知県、第2位が東京都、第3位が福岡県となり、2017年度同様にスマホ相談員が常駐する地域の店舗が、販売台数を伸ばしています。

 

 店舗別にみると、2017年度販売台数ランキングのトップ10は全てゲオモバイルが占めました。第1位は「ゲオモバイルアキバ店」です。これは、日本三大電気街である秋葉原に立地し、外国人の利用者が多く、外国人スタッフによる対応も行い、対面販売の強みを打ち出せたことが要因です。



ゲオは、今後もスマホ相談員による対面販売を強化し、中古携帯電話のさらなる普及を目指します。

 

■本件に関するお問い合わせ
株式会社ゲオホールディングス 広報部 広報課 
担当:瀬戸 TEL:03-5911-5784 

■印刷用資料は下記PDFをご覧くださ

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