株式会社ゲオホールディングス（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長執行役員：遠藤結蔵）は、2025年10月1日に、当社初となる統合報告書を発行しました。
　「統合報告書2025」では業績や経営戦略といった財務情報に加え、環境・社会・ガバナンス（ESG）をはじめとする非財務情報を開示しています。
　当社グループが社会にどのような価値を提供しているのか、そして企業価値をどのように高めていくのかというプロセスについて、ステークホルダーの皆様に深くご理解いただけるよう、今後も情報開示に努めていきます。

■「統合報告書2025」の主な内容
1．トップメッセージ
　代表取締役社長の遠藤結蔵が、今後のビジネスの中核と位置付けているリユース事業を主軸に、デジタルコンテンツ、オフプライスストア、レンタルなどセカンダリーな流通領域の事業拡大についてご説明します。さらに、2035年度にグループ連結売上高1兆円、5,000店舗達成を目指す長期ビジョンを掲げ、リユースにおけるグローバルでのトップランナーを目指す展望を語ります。
2．各事業の成長戦略
　当社グループは、祖業であるレンタルビデオ事業を通じて培った運営ノウハウと店舗オペレーションを活かし、現在の事業ポートフォリオを構築してきました。
　本報告書では、主要事業であるゲオ、ゲオモバイル、セカンドストリート、OKURA、Luck Rack、viviONの概要と今後の成長戦略についてご説明します。国内外でのセカンドストリートの出店拡大やゲオにおけるリユースの強化など、各事業の成長戦略を事業責任者のメッセージとともにお伝えします。
3．サステナビリティへの取り組み
　リユース事業を主軸とする当社グループは、事業の推進こそが持続可能な未来を築く基盤であると考えています。限りある資源を有効に活用しながら、誰もが豊かに暮らせる社会の構築に尽力し、未来へつながる循環型社会の実現を目指す取り組みを紹介します。

4．人的資本戦略
　2,000超の店舗を運営する当社グループでは、社員一人ひとりの多様な個性や強みを活かすことが企業の価値創造を支える原動力であると考えています。本報告書では、独自の「配転教育制度」や「スペシャリスト育成プログラム」についてインタビューを交えて掲載。現場主義を徹底し、多様な経験を通じて変化に対応できる人材を育成することで企業価値向上を目指す取り組みを紹介します。

5．社外取締役座談会
　持続的な企業価値向上に向けた課題や展望について、社外取締役3名による座談会を実施しました。当社グループの競争優位性や事業拡大に伴うガバナンス体制の課題、サステナビリティ経営について独立した立場から提言を行います。

本報告書の詳細は、以下よりご覧いただけます。
ゲオホールディングス「統合報告書2025」
URL:https://www.geonet.co.jp/csr/integrated-report/
※英語版については後日開示予定です。

　当社グループは、事業活動を通じた社会課題の解決と持続可能な社会の実現を目指しています。今後も「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」という企業理念のもと、企業価値の持続的な向上に努めていきます。


■報道関連・ご取材などに関するお問い合わせ
株式会社ゲオホールディングス
コーポレートコミュニケーション室　広報課
担当：南　TEL：03-5911-5784

■印刷用資料は下記PDFをご覧ください。