ゲオグループは、従業員の健康増進のため、2022年に「健康経営宣言」を制定しました。
ゲオグループは、「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指す企業として、それらを実現すべく従業員の健康管理に取り組み、従業員の健康推進を経営戦略してとらえて、すべての従業員が、心も体もそして社会的にも良好な状態であるWell-Beingであることを目指し、ここに健康経営の実践を宣言します。
ゲオグループは、「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指す企業として、それらを実現すべく従業員の健康管理に取り組み、従業員の健康推進を経営戦略としてとらえて、すべての従業員が、心も体もそして社会的にも良好な状態であるWell-Beingであることを目指し、ここに健康経営の実践を宣言します。
ゲオグループは、お客さまに「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ために、従業員が心身ともに健康であることが重要であると考えています。
この考えのもと、従業員の健康から始まる好循環を起こすために健康保持・増進のための取り組みを進めていきます。
健康経営によって組織の活性化と従業員の生産性向上につなげ、ゲオグループの持続的な成長という経営課題の解決を目指します。
従業員一人ひとりが心身ともに健康で、長く働き続けたいと感じ、働く意欲に満ちた存在であることを目指し、働きやすい職場環境づくり、ワークライフバランスの充実、心身の健康確保に取り組んでいます。
従業員が心身ともに健康で長く働けることにより、本人のみならず、その家族や友人などにも安定して健康的な生活や豊かで楽しい人生を創り出すことができます。その実感は、会社や経営陣への信頼を築くことにつながり、従業員自身の能力やスキルが十分に発揮されるという効果が期待できます。
また、重点目標にプレゼンティーイズム(※1)、アブセンティーイズム(※2)、高ストレス者率の低減を掲げています。個々人のパフォーマンスを最大化し生産性を向上させることで、世界中のお客さまへの満足度の高いサービス提供につなげ、ゲオグループの持続的な成長に貢献していきます。
※1 心身に何らかの不調や疾病を抱えながら仕事をしている状態
※2 健康問題により仕事を欠勤（病欠）している状態
健康経営責任者（代表取締役社長）の下、人事総務部、健康保険組合、広報、労働組合、健康相談室（産業医・保健師）が連携を図りながら、健康維持・増進に取り組んでいます。
健康づくりの促進や働きやすい職場環境づくりを通じて、従業員一人ひとりがパフォーマンスを最大限発揮できるよう取り組みを進めています。
| 項目 | 単位 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| プレゼンティーイズム※1 | 点 | – | 77.6 | 77.4 |
| アブセンティーイズム※2 | ％ | 2.4 | 1.9 | 1.8 |
| 高ストレス者率 | ％ | 17.7 | 18.1 | 16.6 |
| 項目 | 単位 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| プレゼンティーイズム※1 | 点 | – | 77.6 | 77.4 |
| アブセンティーイズム※2 | ％ | 2.4 | 1.9 | – |
| 高ストレス者率 | ％ | 17.7 | 18.1 | 16.6 |
※1：SPQ（東大1項目版）
※2：人数割合（傷病により欠勤した者および休職制度を利用した者の割合）
健康経営の実現に向けて、従業員一人ひとりが長く健康に働き続けられるよう、以下の内容にて費用補助を拡充しました。
グループ従業員の喫煙率が高く、健康被害の増加が予想されることを重く受け止め、従業員の健康維持/増進に向け、禁煙外来治療プログラムへの費用補助を継続して実施します。
睡眠不調は従業員のさまざまな事故やリスク、機会損失、メンタルダメージなどに影響を与えることから、睡眠に関する正しい知識の普及と、セルフケアができるよう、睡眠栄養指導士による睡眠研修、ならびに個別コンサルティングを実施します。
栄養・食生活改善による生活習慣病等予防のきっかけづくりとして、腸内フローラ検査と管理栄養士によるセミナーを実施します。
従業員のメンタルヘルスの不調に対し、早期にアプローチすることで悪化を予防し、適切なケアを図るための従業員支援プログラム（EAP）を導入しました。
定期健康診断の開始時期を早期化することで予約・受診速度を上げるとともに、特に健診結果で緊急異常値があった従業員に対しては、迅速な医療機関への受診勧奨を実施しています。
また、いつでもシステム上で自身の健診結果を暦年で確認でき、経年による変化を把握できるようにしています。
2次検査(再検査、精密検査)の費用補助を行うことで、疾患の早期発見・早期治療を促しています。これにより、プレゼンティーイズム、アブセンティーイズムの解消を目指します。
50人以上の事業場だけでなく、健診対象の全従業員にストレスチェックを行い、高ストレス者比率を含めたストレスチェック結果の集団分析を実施しています。加えて、メンタルヘルス改善意識調査票（MIRROR）を活用しています。改善行動に繋げられるよう各部門の責任者へ、集団としての傾向や従業員の抱えるストレス因子などの情報をフィードバックし、職場改善を支援しています。
入社時研修にてセルフケア研修を実施し、早期相談に繋がる知識の普及を図るとともに、管理職における相談対応について正しい知識と技術を身に付けるため、対象者にラインケア研修を実施しています。
全国どこからでも受講できるよう、オンライン形式でも対応しています。
人事担当者による相談や産業医・保健師との面談をはじめ、従業員の心とからだのケアを適切に行える環境作りをしています。
休職者が安心して復職できるよう、外部機関と提携し復職支援プログラムを用意しています。心構えや復職までのロードマップ、復帰条件などを明確に示すことで、休職者が安心して復帰に向けた準備ができるよう環境を整えています。
疲労感やストレスを軽減するための休息時間を十分に確保できるよう、勤務間インターバル制度を導入しています。
人事担当者が週次で勤怠情報を確認し、長時間労働の恐れがある従業員の上長に向け、是正指導の支援をしています。
健康に関する情報をまとめて提供するヘルスケアサイトを社内イントラネットへ開設しています。健診やストレスチェック、相談窓口設置、健康経営の取り組みなどコンテンツを充足させ、毎月の健康ニュース掲載では、安全衛生委員会での産業医や保健師によるコメントなど、従業員にとって役立つ情報を提供しています。
安全衛生は優先的に取り組むべき事業運営の基礎であるとの考えのもと、活動に取り組んでいます。
非常勤産業医6名、常勤保健師1名
定期健康診断およびストレスチェックについて事後措置を含めた適切な実施に加え、メンタルヘルス対策の一つとして、産業医とオンライン面談が可能な仕組みを整えています。
毎月、常時労働者が50人以上の店舗、事務所や物流拠点にて、安全衛生委員会を開催しています。健康診断関連や労災事例の報告、感染症対策の状況などを確認しているほか、労働組合を交えて意見交換を行っています。
また、定めたテーマを基に産業医より講話をいただき、内容を全社へ共有することでヘルスリテラシーの向上を図っています。
高額なものが多いヘルスケア機器を、レンタルサービス「ゲオあれこれレンタル」にて取り扱い、安価にお試しできる機会を提供しています。これから健康管理をしたい方、これからも健康を維持したい方々がお試し感覚でご利用でき、自身に合ったヘルスケア機器を見つけていただくことで、人々の健康増進に貢献しています。
「パートナーシップ構築宣言」は、成長と分配の好循環を目指し、取引先とのパートナーシップを強化するなど、新たな共存共栄関係の構築を宣言するものです。
ゲオグループは、内閣府や中小企業庁などが推進する「未来を拓くパートナーシップ構築推進会議」の趣旨に賛同し、2023年3月に「パートナーシップ構築宣言」を公表しました。
取引先様と良好なパートナーシップを築き、サプライチェーン全体における付加価値の向上にむけて取り組んでいきます。
従業員の健康増進を目指す積極的な取り組みが評価され、経済産業省と日本健康会議が主催する健康経営優良法人認定制度にて「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定されました。
※ 2023年以降、3年連続認定
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